スティーブ・ジョブズ

スティーブ・ジョブズ（Steven Paul Jobs、 1955年2月24日 ── 2011年10月5日）は、 Apple の共同創業者であり、 パーソナルコンピュータ、 デジタル音楽、 スマートフォン、 タブレットという四つの市場形成を、 同一人物として主導した稀有な経営者である。 1976年に Steve Wozniak、 Ronald Wayne と Apple Computer を起こし、 Macintosh の発表（1984年）、 初代 iPhone の発表（2007年）、 App Store（2008年） に至る製品系譜の中心に立った。

その経歴は二度の Apple ── 1976年から1985年までの「創業期」と、 1997年から2011年までの「復帰期」 ── に分割される。 間の12年は NeXT と Pixar の経営にあてられ、 これが後年の Apple 再生のための助走となった。

出自と Apple 創業

ジョブズは1955年、 サンフランシスコでシリア人の大学院生だった父と米国人の母のもとに生まれ、 直後に Paul Jobs と Clara Jobs の養子となった。 カリフォルニア州マウンテンビュー、 後のシリコンバレー中心部で育つ。 1972年に Reed College に入学したが、 本人の説明では「最初の6か月で退学し、 それからさらに18か月ほど drop-in（もぐり）として居残った」。 興味のある講義だけを聴講する生活である。

そのひとつが書道（calligraphy）の講座だった。 2005年のスタンフォード大学卒業式講演で、 本人はこう語っている ──「10 years later, when we were designing the first Macintosh computer, it all came back to me. And we designed it all into the Mac.（10年後、 最初の Macintosh を設計しているときに、 それが全部よみがえってきた。 そして我々はそれを Mac に設計として入れた）」。 講演がそこから引き出した教訓は後知恵についてのものだった ──「you can't connect the dots looking forward; you can only connect them looking backward. So you have to trust that the dots will somehow connect in your future.（先を見て点をつなぐことはできない。 つなげるのは振り返ったときだけだ。 だから、 点がいずれどこかでつながると信じるほかない）」。

1974年、 ジョブズは Atari に技術者として勤務し、 アーケードゲーム「Breakout」の基板設計を任された際、 大半を友人の Steve Wozniak に実装させた。 1976年4月1日、 二人は Ronald Wayne とともに Apple Computer Company を設立する。 同年発売の Apple I、 翌1977年の Apple II が、 パーソナルコンピューティング市場の最初の波を作った。

1980年12月の Apple 株式公開でジョブズは25歳にして2億ドル超の資産を得る。 1984年1月、 初代 Macintosh の発表 ── スーパーボウル放映の「1984」CM ── は、 GUI と 3.5インチフロッピーを備えた2,495ドルの一体型機を米国の一般消費者の前に置いた。

追放、 NeXT、 Pixar

1985年、 ジョブズは社内権力闘争に敗れる。 CEO の John Sculley（前 PepsiCo 社長、 ジョブズ自身が招いた人物）との対立が決定的となり、 取締役会はジョブズから経営権を剥奪、 同年9月に退社した。 当時30歳。

退社後、 ジョブズはただちに NeXT, Inc. を設立し、 ワークステーション NeXT Cube（1988年）と NeXTSTEP オペレーティングシステムを開発した。 NeXT が量的に売れることはなかったが、 NeXTSTEP は CERN で Tim Berners-Lee が World Wide Web の最初の実装（1989年提案） に使ったことで計算機史に名前を残す。

並行して1986年2月3日、 ジョブズは George Lucas から Lucasfilm のコンピュータグラフィックス部門を買収した ── 技術の権利に自己資金500万ドル、 さらに新会社への資本として500万ドル ── これを Pixar Animation Studios として独立させる。 1995年の『Toy Story』が大ヒットし、 同年11月29日の Pixar 株式公開はその年最大の IPO となった。 2006年1月に Disney が約74億ドルでの買収に合意、 同年5月に全株式交換で完了すると、 Pixar 株の49.65%を持っていたジョブズは Disney 株の約7%を得て、 同社の筆頭個人株主かつ取締役となった。

Apple 復帰と iPhone への道

1996年12月20日、 次世代 OS の開発に行き詰まっていた Apple は、 NeXT Software を「友好的買収により4億ドルで」買収する意向を発表する。 取引は1997年2月に完了し、 ジョブズは Apple に戻り、 同年9月に「暫定 CEO」（iCEO）に就任した。

復帰後の改革は短期間で実施された。 製品ラインを4象限（デスクトップ／ノート × 一般／プロ）に整理し、 1998年に iMac G3、 2001年に Mac OS X（NeXTSTEP の系譜）、 同年10月に iPod、 2003年に iTunes Music Store。

そして2007年1月9日、 サンフランシスコの Macworld Expo で 初代 iPhone を発表。 その1年半後の App Store が、 これをプラットフォームに変えた。 2010年には iPad が続く。

経営手法と批判

ジョブズの仕事には強烈な「現実歪曲フィールド」 ── 不可能を可能と言い続ける説得力 ── と、 攻撃的な人事マネジメントが共存した。 同僚を公然と罵倒し、 他人の発想を自分のものとして提示する癖は、 元同僚やジャーナリストの証言に繰り返し登場する。 Walter Isaacson による公認伝記『Steve Jobs』（2011年）は、 ジョブズ本人の協力のもとで、 この側面も緩めずに記録している。

経営面の批判として繰り返し挙げられるのは、 (1) Apple 製品のサプライチェーンにおける労働環境（特に Foxconn 中国工場での自殺・労働時間問題）、 (2) 2006年以降 SEC が調査したストックオプションのバックデート問題（Apple の幹部が訴追されたが、 ジョブズ自身は訴追されていない）、 (3) 組織的な慈善活動への極端な無関心（Apple 復帰後に既存の慈善プログラムを停止した）、 の三点である。

病と死

2003年10月、 ジョブズは膵神経内分泌腫瘍（pNET、 比較的予後の良い稀少癌）と診断された。 医師は手術を勧めたが、 約9ヶ月にわたって食事療法・代替療法を選択し、 2004年7月にようやく手術を受けている。 長時間の取材を行った Isaacson は、 ジョブズが後年この遅延を悔いていたと報告している。 Isaacson が記録したジョブズ自身の説明は「I really didn't want them to open up my body, so I tried to see if a few other things would work.（本当に体を開かれたくなかった。 だから他にいくつか効くものがないか試してみた）」というものである。

2009年に肝移植を受けて一時的に活動を再開するも、 病状は進行した。 2011年8月24日、 彼は Apple 取締役会に宛ててこう書く ──「I have always said if there ever came a day when I could no longer meet my duties and expectations as Apple's CEO, I would be the first to let you know. Unfortunately, that day has come.（Apple の CEO としての職責と期待に応えられなくなる日が来たら、 真っ先に私から伝えると言い続けてきた。 残念ながら、 その日が来た）」。 後任は Tim Cook。 同年10月5日、 56歳で死去した。 公式死因は呼吸停止で、 基礎疾患は転移性膵神経内分泌腫瘍である。

影響

ジョブズが残した Apple は、 2018年8月に時価総額1兆ドルに達した最初の米国企業となり、 2022年1月3日には世界で初めて3兆ドルに触れた。 死後10年以上経った2026年現在も、 iPhone・iPad・Mac の製品の形は復帰期の設計思想を保っている。 Apple Silicon M1（2020年） のような大胆なアーキテクチャ転換 ── PowerPC から Intel、 そして自社設計 ARM へ ── も、 ジョブズ流の垂直統合思想の延長にある。

毀誉褒貶の激しい経営者だが、 「コンピュータを大衆製品にし、 大衆製品を欲望の対象にした」という事業実績そのものは、 二度の Apple を通じて二度証明されている。