詳述 · 12件の出来事
ソーシャルメディアの歴史
2000年代
Myspace (Wikimedia Commons) · Public domain (released by copyright holder) · Commons ↗ Tom Anderson と Chris DeWolfe らが、 eUniverse 社の内部プロジェクトとして MySpace を立ち上げる。 プロフィール画面を自由にカスタマイズできる「個人化された Web」と、 インディーズ音楽の流通ハブという二本柱で十代・若年層を捕捉。 2005年に Rupert Murdoch の News Corporation が約5.8億ドルで買収、 2005-2008年は世界最大のソーシャルネットワークとして米国トラフィックで Google を抜く時期もあったが、 Facebook の急成長と独自プラットフォームの硬直で2008年以降に急速失墜。 2011年に Specific Media へ約3500万ドルで売却され、 ソーシャル覇権の遷移を象徴する事例となる。
- EVT.002T2Facebook 公開インターネットとWebの歴史
- EVT.003T3YouTube 設立インターネットとWebの歴史
- EVT.004T3Twitter 公開インターネットとWebの歴史
WhatsApp / Meta (Wikimedia Commons) · Public domain (below threshold of originality) · Commons ↗ 元 Yahoo エンジニアの Jan Koum が2009年2月24日に WhatsApp Inc. を登記し、 同年10月に Brian Acton が共同創業者として合流。 電話番号ベースの SMS 代替として「広告なし」「年99セントのみ」という方針で全世界に普及した。 2014年2月19日、 Facebook が買収を発表 ── 自社発表では約160億ドル、 譲渡制限株30億ドルを足した通称が190億ドル、 同年10月6日の完了時価値は約220億ドル。 2016年に Signal Protocol による End-to-End 暗号化を全面実装。 2025年に月間アクティブ30億人を突破する一方、 同年6月には広告を導入して創業者の宣言を反故にし、 2026年2月にはロシアが完全遮断した。
2010年代
Instagram / Meta (Wikimedia Commons) · Public domain (below threshold of originality) · Commons ↗ Kevin Systrom と Mike Krieger が、 iPhone 専用の写真共有アプリ Instagram を App Store で公開。 「正方形画像 + フィルター + フォロー型タイムライン」の組合せで、 公開2ヶ月で100万ユーザを獲得。 2012年4月、 Facebook が約10億ドル（現金3億ドル + 自社株2300万株） での買収を発表（当時 Instagram は社員13名）。 以後 Stories（2016）、 Reels（2020）と機能拡張を重ね、 2025年9月に Meta が MAU 30億人突破を公表、 世界最大級の SNS のひとつとなる。 写真と画像が SNS の中心メディアになる起点となった製品。
Snap Inc. (Wikimedia Commons) · Public domain (below threshold of originality) · Commons ↗ スタンフォード大学生の Evan Spiegel・Bobby Murphy・Reggie Brown が、 「送信後に消える写真」というコンセプトの Snapchat（当初は Picaboo）を公開。 「永久に残る」前提だった SNS に「短時間で消える」というメンタルモデルを導入。 2013年、 Facebook から30億ドルの買収提案があり Spiegel が断ったと Wall Street Journal が報じた。 2017年3月 IPO、 公開価格ベースの評価額は約240億ドル。 「Stories」フォーマットを発明し（後に Instagram などが全面コピー）、 AR レンズと Spectacles を経て社名を Snap Inc に変更。 2026年Q1 の DAU は4.83億人だが、 北米だけは9,200万人へ縮小している。
2020年代
- EVT.010T1Elon Musk が Twitter を440億ドルで買収インターネットとWebの歴史IT全史 ── 計算機が世界を編み変える詳細を読む →
- EVT.011T1Meta Threads 公開 ── 5日で1億サインアップインターネットとWebの歴史詳細を読む →
Coolcaesar (Wikimedia Commons) · CC BY 4.0 · Commons ↗ 2024年4月24日成立の Protecting Americans from Foreign Adversary Controlled Applications Act（PAFACA、Public Law 118-50 Div. H）は、ByteDance に対し TikTok の米国事業を切り離すか米国内で流通を止めるかを迫った。最高裁は2025年1月17日、TikTok Inc. v. Garland で per curiam により合憲と判断。アプリは1月18日夜に自ら停止し約14時間後に復帰、以後4本の大統領令が執行を先送りし、2025年9月25日の大統領令14352が枠組み合意を「qualified divestiture」と認定した。2025年12月18日に確定契約が署名され、2026年1月22日に TikTok USDS Joint Venture LLC が発足。ByteDance は19.9%まで後退し、Oracle・Silver Lake・MGX が各15%の managing investor として入る。取締役会は7名でその過半が米国人、CEO は Adam Presser。ただしレコメンドアルゴリズムの所有権は ByteDance に残り、合弁はライセンスを受けて米国版を再学習する ── 法が求めた切断が本当に成立したのかは、いまも議会で問われている。