ルンバ発売 ── ロボットが家の床を走り始めた

ルンバ（Roomba）の初代機は、米国の iRobot が2002年9月18日に米国で発表したロボット掃除機である。製品名は Roomba Intelligent FloorVac、希望小売価格は199.95ドルで、Brookstone、The Sharper Image、Hammacher Schlemmer の3社が発表の週からオンラインで売り出し、10月から店頭に並べた。iRobot はこれを米国で最初の自動床掃除機だと称している。これは同社自身の位置づけである。日本は第1陣に入っておらず、日本での発売は2004年で、日本総代理店のセールス・オンデマンドが扱った。

「ルンバはいつ発売されたか」への答えは、米国が2002年9月、日本が2004年になる。研究室や工場にしかいなかった自律移動ロボットが、家電の値段で一般の家庭に入ったという点で、AI の歴史の中でも特異な製品である。

研究所から家庭へ

iRobot は、MIT 人工知能研究所の Rodney Brooks と、その教え子の Colin Angle、Helen Greiner が1990年に興した会社である。The Robot Report によれば、最初の社名は IS Robotics で、宇宙・軍事・産業向けの実用ロボットを目標にしていた。1998年には DARPA の契約を得て軍用ロボット PackBot を開発し、PackBot は2001年の同時多発テロの後に世界貿易センター跡の捜索に使われている。家庭用のルンバは、同じ会社が軍用と並行して出した製品だった。

2002年の発表資料が説明する仕組みは、地図を作らない単純なものである。

部屋のどの場所も時間をかけて2〜5回は通る、と iRobot は書いている。部屋の形を記憶して効率よく回るのではなく、ぶつかっては向きを変える動きを重ねて、確率的に床全体を覆う設計だった。赤外線を出す付属の「バーチャルウォール」を置くと、幅15フィートまでの出入口を越えないようにできた。

発表時、CEO の Colin Angle は、家事を選んでやるものにする製品を作るのが自分たちの目標だという趣旨を述べ、同年11月の発表資料では、食器洗い機以来これほど人を解放する家電はなかったと語っている。いずれも売り手の言葉である。

何台売れたか ── 数字はすべて iRobot の発表

数字の対象が途中で変わる点に注意したい。2010年以降の発表は、床拭きロボットなどを含む家庭用ロボット全体、あるいは全ロボットの台数である。

100万台を発表した2004年の資料は、国連欧州経済委員会がかつてロボット掃除機の販売を2006年までに40万台と予測していたことを引き、ルンバはそれを2年早く大きく上回ったと書いている。2006年には5機種を150〜330ドルで売り、Target や Best Buy など7,000を超える店舗に置かれていた。高級雑貨店の目新しい品から、量販店の家電に移ったことになる。

日本では、BCN の報道によると、総代理店のセールス・オンデマンドが国内累計販売台数を2013年に100万台、2016年10月末に200万台と発表している。2016年11月には、iRobot がセールス・オンデマンドのアイロボット製品販売事業を買い取ることが報じられた。

社会に与えた影響

ルンバが変えたのは、まず「ロボット」という言葉の居場所である。2004年の資料に引かれた Strategy Analytics の Neena Buck は、200ドルの移動ロボット掃除機などが、費用対効果のよい移動機器という新しい産業の始まりを示していると評価した。家庭の床という整っていない環境で、人の操作なしに動く機械が何百万台も使われるようになった。

一方で、家の中を動き回る機械はデータの問題を連れてくる。後継機はカメラで家具や障害物を認識し、間取りを地図にするようになった。2022年12月、MIT Technology Review の Eileen Guo は、開発中のルンバ J7 シリーズが2020年に撮影した家庭内の画像が、画像に注釈を付ける Scale AI の委託先作業者を通じて SNS に流出していたと報じた。便座に座る女性の写真も含まれていた。iRobot は、画像は製品版ではなく、同意書に署名した有償の協力者と従業員に配った特別な開発機のものだと説明し、委託先が秘密保持契約に違反したとした。機械学習の学習データを人手で作る工程が、利用者の私生活と地続きであることを示した事件である。

Amazon による買収の断念と、中国企業の傘下へ

2022年、Amazon は iRobot を約17億ドルで買収することで合意した。The Robot Report によれば、米連邦取引委員会（FTC）は、ルンバのデータが Amazon に小売で不当な優位を与えないかを調べ、欧州委員会も2023年に調査を始めた。2024年1月29日、両社は EU で承認を得る道がないとして合意を解消した。TechCrunch によると、iRobot は従業員の約31%にあたる約350人を削減し、Colin Angle は会長兼 CEO を退いた。

その後も業績は戻らなかった。The Register によれば、iRobot は2025年12月に連邦破産法11条の手続きに入り、米国の関税による費用増と競争で市場シェアを失ったと説明した。2026年1月23日、主要な製造委託先で債権者でもあった中国・深圳の Picea が iRobot の全株式を取得し、手続きは終わった。iRobot は、米国の消費者データを守るための独立した米国子会社 iRobot Safe を設けるとしている。家庭の地図を持つ機械を誰が所有するかは、ルンバの20年余りを経て、安全保障の問いにもなった。

同じ時代の自律移動の挑戦は DARPA グランド・チャレンジ に、移動ロボットの源流は Shakey にある。AI の流れ全体は AI の年表 で、機器の系譜は ハードウェアの年表 でたどれる。