Nokia（ノキア）

Nokia（ノキア）は、フィンランドに本社を置く通信機器の会社である。同社の年次報告書（Form 20-F）によると、起源は1865年に技術者 Fredrik Idestam がフィンランド南部に開いた木材パルプ工場にある。Idestam はほどなくノキアンヴィルタ川沿いに2つ目の工場を設け、その川にちなんで会社を Nokia AB と名づけた。2025年の年次報告書は、この年を創業160周年と記している。

160年のあいだに、Nokia は中核の事業を何度も入れ替えてきた。同社の2016年の年次報告書は、紙製品、ケーブル、ゴム長靴やタイヤ、携帯端末、通信インフラ機器の各分野で成功してきたと自らを要約している。

事業の乗り換え

通信インフラへの移行は、端末事業の売却より前から進んでいた。Nokia は2007年に通信インフラ事業を Siemens の同事業と統合して合弁会社 NSN を作り、2013年に Siemens の持分を買い取っている。

端末事業の売却とその後

スマートフォン時代の Nokia の端末と Symbian の盛衰は、Nokia 7650 と Symbian（2002年） の項目に譲る。ここでは会社の形がどう変わったかだけを記す。

• 2011年: スマートフォン市場での立場を強めるため Microsoft と提携。
• 2014年4月25日: 端末事業（Devices & Services）の実質的な全体を Microsoft に売却。発表額は54億4,000万ユーロで、うち37億9,000万ユーロが事業そのもの、16億5,000万ユーロが10年間の相互特許ライセンス（永続化のオプション付き）の対価だった。CTO 組織と特許群は Nokia に残った。
• 2015年12月4日: 地図事業 HERE の売却が完了。
• 2016年1月4日: Alcatel Lucent を買収。その研究所 Bell Labs は Nokia Bell Labs となった（Bell Labs の項目を参照）。
• 2016年: HMD Global に、Nokia ブランドの携帯電話とタブレットを作る10年間の独占ライセンスを与えた。Nokia はブランドと特許の使用料を受け取る。

通信インフラの会社として

2025年の Nokia は、4つの報告セグメントで事業を報告していた。単位は百万ユーロ。

2025年の伸びは光伝送から来ている。Nokia は2025年2月28日に、米サンノゼの光通信機器メーカー Infinera の買収を完了し、Optical Networks の売上は前年の16億3,600万ユーロから30億1,900万ユーロに85%増えた。うち12億7,300万ユーロが Infinera の寄与で、需要は AI・クラウド事業者と、重要インフラの企業・防衛分野の顧客から増えたと同社は書く。一方、Mobile Networks は4%減り、Nokia Technologies は前年に計上した4億ユーロ超の一時的な追いつき分がなくなって22%減った。

同社は2026年1月1日付で、事業を Network Infrastructure と Mobile Infrastructure の2つの主要セグメントに組み替えた。2025年12月には、中国の合弁会社 Nokia Shanghai Bell の約50%の持分を China Huaxin から買い取っている。

重要事件

• 1865年: Fredrik Idestam が木材パルプ工場を開く。
• 1960年代: Finnish Cable Works などとの合併で複合企業に。
• 1982年: NMT 方式の自動車電話と、欧州初の完全デジタル式市内交換機。
• 1991年: Nokia の電話機と網による最初の GSM 通話。
• 1998年: 携帯電話で世界首位に（同社による）。
• 2007年: Siemens と NSN を設立。
• 2014年4月25日: 端末事業の Microsoft への売却が完了。
• 2016年1月4日: Alcatel Lucent を買収し、Bell Labs が加わる。
• 2025年2月28日: Infinera の買収を完了。

業績指標

2025年12月期（IFRS、継続事業）。2025年の Form 20-F による。

• 売上高: 198億8,900万ユーロ（2024年192億2,000万ユーロ、2023年211億3,800万ユーロ）
• 営業利益: 8億8,500万ユーロ（2024年19億7,000万ユーロ）
• 当期利益: 6億6,000万ユーロ
• 研究開発費: 48億5,500万ユーロ（売上高の24.4%）
• 従業員: 平均約78,000人

いま Nokia の名は、消費者が手に取る電話機ではなく、通信事業者やデータセンターの設備の中にある。携帯電話の売上が消えたあとも売上高は約200億ユーロの規模を保ち、そのうえで売上の4分の1近くを研究開発に回している。端末を手放した会社に残ったのは、交換機の時代から続く網の技術と、特許と、Bell Labs だった。