Windows 11 発売 ── 「最後の Windows」の撤回と TPM 2.0 の壁

2021年10月5日、 Microsoft は Windows 11 を正式公開した。 2015年7月に Windows 10 を「最後の Windows」と社員が公言してから6年余り ── その宣言は静かに撤回された。

新 OS は中央揃えのスタートメニュー、 角丸ウィンドウ、 Fluent デザインの刷新、 Snap Layouts、 Microsoft Teams 統合、 そして DirectStorage や Auto HDR といったゲーム強化機能を持って登場した。 だが業界が記憶することになるのは、 UI の刷新でも DirectStorage でもなく ── ハードウェア要件 だった。

TPM 2.0 と「数億台が切られる」議論

Windows 11 のシステム要件は、 これまでの Windows メジャー更新と質的に異なっていた。

• TPM 2.0（Trusted Platform Module 2.0）を必須
• Secure Boot を必須
• 第8世代 Intel Core（2017年以降）または同等の AMD Ryzen 2000 シリーズ以降の CPU
• 4GB 以上の RAM、 64GB 以上のストレージ

CPU 世代の線引きは特に厳しかった。 2016〜2017年に出荷された第7世代 Core（Kaby Lake）搭載 PC ── つまり当時まだ4〜5年しか経っていない機種 ── が、 公式には Windows 11 非対応となった。 Microsoft 自社の Surface Studio 2 ですら、 当初は対象外だった。

業界推定では、 リリース時点で稼働していた Windows 10 PC のうち 40%以上 が公式アップグレードパスを持たないとされた。 数億台規模である。

セキュリティ強化を掲げる Microsoft の理屈と、 「まだ動く PC を OS 側で強制廃棄させる構造ではないか」という批判が、 ここから4年間ずっと並走することになる。 2024年12月、 Microsoft は ── 表向きは静かに ── TPM 2.0 要件を一部緩和する道を示すことになるが、 4年遅かった。

Android サブシステム ── 鳴り物入りで始まり、 沈黙のうちに終わる

発表当時の目玉のひとつが Windows Subsystem for Android（WSA）だった。 Windows 上で Android アプリをネイティブに動かせる、 という構想。

ただし Google Play は最後まで載らなかった。 ライセンスと方針の問題で、 Microsoft が選んだのは Amazon Appstore ── アプリ数も品質も Google Play に遠く及ばないストア。 「Android が動くと言われたが、 使えるアプリがほとんどない」という状態で WSA は迷走した。

そして2024年3月、 Microsoft は WSA の 2025年3月5日終了 を発表。 4年もたずに終わったプラットフォーム機能となった。 「Android が Windows で動く」というメッセージは、 Windows 11 のローンチイベントを飾った後、 ほとんど誰も使わない機能としてフェードアウトしていった。

DirectStorage、 Copilot、 そして23H2/24H2

UI 以外の地味な改善のうち、 開発者・ゲーマーから評価されたのは DirectStorage だった。 NVMe SSD から GPU へ直接データを転送する仕組みで、 ゲームのロード時間を桁で削る基盤技術。 Xbox Series X/S と共通の技術が PC に降りてきた、 という意味で世代の変わり目を示した。

一方、 2023〜2024年の Windows 11 の方向性を決定づけたのは Copilot だった。 Windows 11 23H2（2023年9月）で Copilot in Windows がプレビュー搭載され、 24H2（2024年10月）では Copilot+ PC という新カテゴリ ── 40 TOPS 以上の NPU を持つ PC のみが使える Recall、 Live Captions、 Cocreator などの機能群 ── が定義された。

これによって Windows 11 は、 「Windows 10 の後継」から「AI PC 時代の入口」へと位置づけを変えていった。 同時に、 ハードウェア要件はまた一段引き上げられた。

採用ペース ── Windows 10 を超えるのに3年以上

Windows 10 はリリースから1年で30%超の Windows シェアを取った。 Windows 11 はそうはいかなかった。

• 2022年末（リリース1年強）: 約16%
• 2024年末（3年強）: 約36%
• 2025年10月（Windows 10 EOL 直前）: ようやく Windows 10 を超えて約55%
• 2025年11〜12月: 53%台へ後退、 Windows 10 が一部買い戻される動き

Statcounter の数値はサンプル偏差を含むが、 トレンドは明白だった ── Windows 11 は Windows 10 を「追い出す」のに4年かかった。 そして EOL を迎えても、 まだ4割前後の Windows PC が Windows 10 上で動いていた。

何が記録されたか

Windows 11 が示したのは、 OS のメジャー更新が技術的な世代交代ではなく、 巨大な PC 群を強制的に陳腐化させる経済イベント であるという構造だった。 TPM 2.0 という1チップの有無で、 まだ動く数億台の PC が「公式には次に進めない」状態に置かれた。

Microsoft の立場から見れば、 セキュリティの底上げ、 Pluton、 仮想化ベースのセキュリティ、 Copilot+ PC への布石 ── 一貫した戦略だった。 ユーザの立場から見れば、 6年前に買った PC が「使えないことになる」体験だった。

この二つの視点のあいだに横たわる溝は、 4年後の Windows 10 サポート終了（2025年10月14日）で、 環境負荷と電子廃棄物の議論として再噴出することになる。 Windows 11 のローンチは、 その伏線を全て持ったまま始まっていた。